皆さまは貯金をしていますか?
毎月いくらと決めて、あらかじめ決まった金額を給料から引き抜き、別口座に入れる方もいるでしょうか。
気軽に使ってしまわないように定期預金にいれて貯めている方も少なくないかもしれません。
また、自分で貯金をしようと思っても、なかなか貯められずにどうしようかと頭を抱えている方も多いかと思います。
しかし、老後や何かのときに備えてお金を貯めておいた方がいいだろうという考えから、漠然と銀行口座に貯金をするのは危険な行為かもしれません。
効率的にお金を貯めた場合と比べて損をする可能性が大きくなってしまうのです。

もう、かつてのように銀行口座にお金を貯めておけば安心できる時代ではありません。
損しないためには、毎月1万円をコツコツと口座に貯めるより、その1万円をどのように使い、どのようにお金を増やすかを考えなければいけないのです。
この記事では、なぜ普通に貯金をすると損してしまうのか、また、どうすれば堅実にお金を貯めることができるのかについて解説していきます。
記事の目次
老後のために貯金すべきではない
老後、夫婦2人で生活していくために必要な金額は2000万円と言われています。
これは公的年金の受給額とは別に必要な額です。
2000万円を用意するためには、今からなにをすればいいのでしょうか?
給料からコツコツと毎月貯金をすることも間違いではありません。
しかし、夫婦がそれぞれ20歳から60歳まで毎月定期的に貯金をするとしても、40年もの間ひと月2万円以上貯金をしなければ2000万円には届きません。
さらに2021年現在、大手銀行預金の金利は0.002%です。
100万円の貯金に対し、年間20円の利息がもらえる計算となります。
もうすでにご存じだとは思いますが、銀行にお金をいれてもお金はほぼ増えません。
しかし、アンケート集計の結果、現在もボーナスの使い道一位は”貯金”となっているのが現状です。
同じ金額を使い、”投資”という方法を選択すれば、より多くの金額をより短期的に貯められる可能性があるのです。

という方でも心配ありません。
莫大な利益を得ることを目的としなければ、リスクを抑えて安定的に運用できる投資が存在するのです。
銀行預金と比べると、毎月1万円でも2000万円以上貯められる可能性が大きくあり、時間的にも金額的にもお得に資産を作ることができるのです。
それでも、

という方。
投資をせずにコツコツ貯金をした人が損をしてしまう理由は他にもあります。
インフレや年金が減るリスク
現在、日銀は2%のインフレを目指しています。
インフレとは物価が上がることを指しますが、言い方を変えるとお金の価値が下がるということです。
同じ商品でも以前と同じ金額では購入できなくなり、多くのお金が必要になります。
日銀の目標通り、2%のインフレが毎年続くと、2000万円の貯金は10年後には1600万円の価値になってしまいます。
コツコツと貯めたとしてもインフレが続く限り、自然とお金が消えていってしまうのです。

と思われている方も多いと思いますが、本当にそうなのでしょうか?
ただ貯めているだけでは景気や政策など外的要因の影響をもろに受けてしまい、損をした後に嘆いてもどうしようもないのです。
”資産を自分で管理し運用しないこと”こそが、何よりもリスクが高いと言えるのかもしれません。
加えて、年金受給額の減少や、受給開始年齢の引き上げも貯金の消費を加速させ、老後の家計を圧迫することになります。
また、年々高齢化が進んでいることから、老後の生活に必要な資金もおのずと増加することが予測できます。

今後ますます医療は進歩し、平均寿命は延びることで人生100年時代と言われています。
見積もっていた寿命より10年、20年長生きする可能性が大いにあるのです。
これからの人生で発生する収入を、果てしない貯金に費やすのか、計画的に運用するのかでは、未来は大きく変わってくるのではないでしょうか。
お金は貯めるものではなく生んで増やすもの
”貯金”ではなく”投資”をすることで、将来に備えて自分で働きコツコツとお金を貯めなくても、お金が働いて新たなお金を作ってくれます。
「お金=自分で働き貯めるもの」から「お金=生み出し増やすもの」という考えです。
人生いつどこで何があるかはわかりません。
貯金があっても、万が一の際など急な出費の可能性を考えると、せっかく貯めたお金も使うに使えないのではないでしょうか。
しかし、自分の労働以外でお金を生み出す環境があれば、その不安も軽減されるかもしれません。
そのために、投資による不労所得を作るのです。
将来何があるかわからないことを考えると、”お金を貯めること”がゴールではありません。
収入源をつくり、”豊かな老後を過ごすこと”を目的として、いまから準備をすべきでしょう。
堅実な資産づくりに向いている投資とは

投資といえども、多くの種類やタイプがあります。
一般的に、リスクとリターンのバランスは同じであり、ローリスクなものはリターンも少なく、ハイリスクなものはリターンも大きいと言われています。
そう考えてみると、銀行預金も極めてローリスクローリターンの投資といえます。
一方、株やFXなどの金融商品は大儲けする可能性もあれば、投資した金額がゼロになる可能性もあり、ハイリスクハイリターンの投資といえます。
どれも好みであるため、自分にあった投資方法を選択することが重要となります。
コツコツ貯金をし、堅実な資産づくりをする方に向いている投資法はミドルリスクミドルリターンの”不動産投資”であると私は思っています。
銀行預金よりは効率よく資産を作ることができ、株やFXよりは安定して運用できる、それが不動産投資なのです。
なぜ不動産投資なのか
堅実派の方に不動産投資をおすすめする一番の理由は「リスクを抑えられる」ということです。
不動産投資というと「リスクが高いイメージがあった」とお客様から言われることがあります。
メディアで不動産投資の詐欺の話が取り上げられることや、借り入れとしてローンを組むことへの不安からそのようなイメージがあるのかもしれません。
しかし、実は不動産投資は自分でリスクをコントロールしやすい投資なのです。
では、不動産投資における一番のリスクとはなんでしょうか?

空室が続くと家賃収入が入らなくなり、ローンを自分で返済しなければなりません。
これでは、資産を作るために始めた投資が、ただの負債になり、最悪のパターンとなってしまいます。
しかし、このリスクは物件選定の時点である程度回避できるものなのです。
目先の利益を狙うより、安定的に運用できる物件を購入することができれば、空室リスクは抑えられ、安定した家賃収入を得ることができます。
リスクを抑えられる投資でありながら、預金や保険などと比べると、高いリターンを期待することができ、毎月1万円の投資でも2000万円以上の資産を作ることが可能です。
では、具体的に不動産投資はどれだけ貯金よりもお得になるのでしょうか。
毎月1万円の貯金と毎月1万円の投資の差とは
毎月1万円を定期預金に貯金した場合と、毎月1万円を不動産投資に使うのでは、30年後にどんな違いがあるのでしょうか。
月々1万円×12ヵ月×30年=360万円
30年間の利息合計=4450円
30年後の金額・・・3,604,450円
月々ローン返済額11万円-家賃収入10万円=自己負担金1万円
月々1万円×12ヵ月×30年=360万円
30年後に得たもの・・・物件
月々1万円の負担で、30年経過したときの自己負担金額の合計は定期預金が360万円、不動産投資も同じく360万円です。
では、貯まった金額はどうでしょうか。
定期預金は3,604,450円、不動産投資はローンを完済し手元に物件が残っています。
定期預金は30年間コツコツ貯金して、4450円の利息となりました。
不動産の場合、仮にこの物件を売却したとなるといくらになるでしょうか。
売却価格が3,604,450円を超えていれば、定期預金よりはお得になるという計算です。
物件価格が購入時から30%下落したとしても2100万円、50%下落したとしても1500万円の利益となります。
投資リスクを抑えた資産価値の高い物件を購入することができれば、物件価格の下落も抑えることができます。
東京都内であれば物件価格の約半分は土地代金であるため、売却時の価格が50%以上下落してしまうことは、少し考えにくい状況といえるでしょう。
これが貯金した時と比べて、投資をした方が何百万、何千万と大きな資産を作ることができるということになります。
もちろん、売却せずに物件を持ち続け、家賃収入を得る選択をとることもできます。
老後も安定的に収入があれば、年金の減額や、想定より長生きした場合でも貯金を切り崩す不安に襲われることはありません。
また、インフレや政策に影響されることもないため、自分の計画通りに資産を築けるのです。
まとめ
毎月コツコツと貯金をし、ボーナスの使い道まで貯金であると、投資をした際と比べて時間的にも経済的にも大きく損をしてしまいます。
しかし一口に不動産投資といっても全てがリスクを抑えて安定的に運用できるわけではありません。
堅実で安定的な不動産投資を始めるためには、物件選定をきちんとし優良な物件で投資を始めることが重要です。

数が限られ、需要が高いからこそ優良なのです。
物件の立地、築年数、間取りなど優良物件にはキーポイントとなる条件があるのです。
記事内の例では毎月1万円の投資をご紹介しましたが、物件価格や年齢により、毎月自己資金をかけずにプラス収支で不動産投資を始めることも可能です。
どのような将来を描いていくのかは現在の選択にかかっています。
ダーウィンアセットパートナーズではお問い合わせも承っております。
ご覧いただきありがとうございました。